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 日本中東学会第25回年次大会のプログラムが公開されました。

  日本中東学会 第25回年次大会プログラム

 案内文ここまで

# by micoffice | 2009-04-15 21:33 | 学会動向

中国ムスリム研究会
会員の皆様

 いつもお世話になっております。

 6月中下旬に第17回定例会を予定しております。
 会員MLで告知しましたように、「第17回定例会」の発表者を募集しているところです。
 日頃のご研究成果(例えば、調査報告、修士論文や博士論文の発表、学会誌への投稿論文の発表など・・・)をご発表いただける方は、

  4月15日(水)

までに

  MuslimsInChina*hotmail.com
   *メール送信の際は「*」を「@」に変換してください。

までご連絡いただけましたら幸いに存じます。

 その際、氏名、発表題目(テーマだけでなく、プロジェクターやスクリーンなどの機器を使用するかどうかも)、電話番号、メール・アドレスなどにつきましてもご明記ください。まず事務局にご連絡いただいた後、こちらからおりかえしご連絡差しあげます。

 最後にひとつ補足することがございます。
 第17回定例会におきましては、前回の発表申込み者のうち、人数調整の関係から発表申込みを辞退いただいた方々を優先させていただくこととなりました。事後報告となり、申し訳ございませんが、この点につきましてはあらかじめご了承くださいますよう何卒よろしくお願い致します。     

 ご迷惑をおかけしますが、ご容赦くださいますよう何卒よろしくお願い致します。  

 中国ムスリム研究会事務局

# by micoffice | 2009-04-14 20:07 | 定例会

 日本現代中国学会西日本部会2009年度春季研究集会報告者募集

 西日本部会では、下記のように今年度の春季研究集会を開催いたすことになりました。つきましては「政治」「経済」「歴史・思想」「文学」の4分野における報告者を募ります。

 報告をご希望の方は、5月9日(土)締め切りで、電子メール、またはFAXで事務局までお送りください。出来るだけ電子メールでお送りください。

 電子メール題名は「報告申し込み」とし、①氏名、②所属、③報告希望分野、④報告題目、⑤連絡先メールアドレス、⑥電話番号、をお書きください。

 なお、応募者多数の場合は、あらかじめ事務局で調整させていただくことのあることをご承知おきください。また報告者には5月15日までに報告要旨(200字程度)をお出しいただきますので、よろしくお願いいたします。

 日時 2009年5月30日(土)13時―18時
 場所 西南学院大学学術研究所大会議室

 申し込み先
  西南学院大学新谷秀明研究室気付
  日本現代中国学会西日本部会事務局
  e-mail hideaki@seinan-gu.ac.jp
  FAX 092-823-2506(研究棟事務室)
  TEL 092-823-4207(研究室直通)

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# by micoffice | 2009-04-11 20:00 | 学会動向

 2009年度アジア政経学会 西日本大会のご案内 2008年6月27日(土)

 報告希望者の募集

2009年1月吉日
西日本大会実行委員会
 
 2009年度のアジア政経学会西日本大会は、6月27日(土)午前10時~午後6時の日程で、名古屋大学において開催いたします。
 今大会では、自由論題は3分科会を設け、一人の報告時間は30分に設定します。報告希望者は下記の手続きをとって下さい。

申込方法:自由論題での報告をご希望の会員は、氏名・所属・連絡先・報告テーマと要旨(800字以内)を下記の送付先までお送り下さい。分科会の開催をご希望の会員は、氏名・所属と分科会の共通テーマ、報告予定者・所属、報告テーマ、予定討論者・所属と分科会の基本コンセプト(800字以内)を送付して下さい。
なお、ご連絡は極力電子メールでお願いいたします。電子メールを送る際、添付ファイルは使用せず、メール本文にテキストで記して送って下さい。

 報告申し込み期限:2009年3月31日(火)

 フルペーパーの提出期限:2009年5月29日(金)

 自由論題報告者はフルペーパーの提出が義務付けられています。報告者は、上記期日までにフルペーパーを電子メールで送って頂きます。

 送付先:e-mail: hhirakaw@soec.nagoya-u.ac.jp(名古屋大学経済学研究科 平川均)

 問合せ先:〒464-8601 名古屋大学経済学研究科 薛進軍研究室気付
                  アジア政治経済学会2009年度西日本大会実行委員会
        setsu@soec.nagoya-u.ac.jp
        TEL. FAX 052-789-2385

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# by micoffice | 2009-04-11 19:55 | 学会動向


日時 4月25日土曜日 午後2時から午後5時

場所 大阪商業大学 4号館4F 4410教室

報告

菊地俊介会員 (立命館大学大学院後期博士課程)
タイトル 「日本占領下華北の青年政策――新民会の青年訓練所と青年団――」
要旨
 日中戦争期の日本の対華北占領統治では、現地傀儡政権と「表裏一体」の関係を標榜する中華民国新民会が、現地民衆に対する教化動員政策において、重要な役割を果たした。中でも新民会が重視したのは、青年訓練所や青年団を通じた現地青年層の組織化である。本報告では、新民会の青年訓練所と青年団の成立過程と変容に加え、その運営の実態や現地青年層の反応を含む華北青年政策の全体像を復元する。また、満洲国の青年政策との比較も行い、日本の対中国占領政策の限界にも論及する。

 
三品英憲会員(和歌山大学)  
タイトル 「中国共産党・人民共和国政府の支配の正当性と毛沢東」
要旨
 現在、中華人民共和国における国家(共産党)と社会との関係は、大きな転換期にある。国家が、社会内のあらゆる資源を「集団」や「単位」を通して調達しえた体制(社会主義体制と呼んでおく)は、70年代を最後として解体した。また、こうした物質的な支配と表裏一体であった、価値基準などソフトな面に対する支配も同様に解体しつつある。事実上の一党独裁という外観こそ変わらないものの、より深い部分で、中国における国家と社会の関係は大きな変化を生じている。
 では、人民共和国はどこへ向かおうとしている(あるいは、向かわざるを得ない)のだろうか。この問題を考えるためには、中華人民共和国がどのような支配の構造を持つ国家として成立したのか、そしてその何が解体しつつあり、現在をどのように規定しているのかを明らかにする必要がある。本報告では、特に共産党・人民共和国の支配の正当性のあり方を手がかりとして、歴史的視点から上述の問題に接近したい。

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# by micoffice | 2009-04-11 19:50 | 研究会動向